【解説】CapCutの商用利用は禁止？注意すべきポイントを紹介！

2024年4月23日

CapCut（キャップカット）は、無料で高機能の動画編集アプリです。

そのため、動画編集の手段として幅広く使われております。

しかし利用規約において、作成した動画の商用利用の禁止が明確に記されています。

また、営利目的での利用も制限されているため、利用には十分な注意が必要です。

今回は、CapCutの商用利用とその注意点について解説していきます。

CapCutの商用利用の禁止について

CapCutの利用規約には商用利用の禁止が記されております。

この商用利用の禁止について、二つのケースから解説していきます。

CapCutで編集した動画そのものについても、商用利用が禁止されています。

また、編集した動画を営利目的で利用することも利用規約の対象外となっています。

商用利用や営利目的の具体例としては、作成した動画の有料販売や広告を作成することなどが挙げられるほか、YouTubeの収益化等も規約に違反する可能性があります。

具体例についてのより細かい解説は記事の後半で説明しております。

CapCutのオリジナル素材とは、エフェクト・オーディオ・テキスト・スタンプなどの機能にある全てが該当します。

CapCutのオリジナル素材の著作権等の知的財産権は、全てCapCutの運営会社のBytedance社に帰属していると利用規約に明記されています。

また、オリジナル素材の使用も個人的かつ非営利目的での使用に限られており、商用利用や営利目的での使用は利用規約の対象外となっています。

そのため、YouTubeやTikTokを収益化する場合や商用利用を意図する動画の場合には、オリジナル素材の使用を避けるようにしましょう。

上記の通り、CapCutの利用規約には商用利用・営利目的での利用の禁止が明記されています。

ここでは、CapCutにおける商用利用や営利目的での利用に該当する例をいくつか紹介します。

商用利用の代表例です。

CapCutを利用して作成した動画をクライアントに提供する行為や、作成した動画を宣伝のために利用する行為は商用利用に該当します。

クライアントから有償で動画制作の依頼を受けている場合、CapCutを利用して作成した動画を納品することは利用規約違反になります。

また、CapCutで作成した動画を広告や営利的な勧誘行為のために利用することも、営利目的での利用に該当し、利用規約の対象外となります。

CapCutを使用して作成した動画を販売する行為は商用利用に該当します。

具体的には、CapCutを利用して作成した教育動画や作品を有償で販売する場合が当てはまり、営利目的での利用に該当するため利用規約の対象外となります。

YouTubeなど各種SNSに収益化した状態で動画を投稿する行為は、商用利用や営利目的での利用に該当する可能性があります。

広告収益を受け取っている場合、営利目的の利用に該当するため、基本的には利用規約の対象外となります。

また、スポンサーのついた動画をCapCutで作成し投稿することは、上記の通り商用利用に該当するため、利用規約違反となります。

CapCutのオリジナル素材を使用した動画を収益化している場合、運営元であるBytedance社の権利を侵害する可能性があるため、オリジナル素材は極力利用しないことをおすすめします。

投稿された動画がCapCutで編集されているかどうかは一般的に見て分かるものではないですが、オリジナル素材を利用している場合は容易に見分けることができてしまいます。

そのため、CapCutで作成した動画を利用してYouTube等を収益化する場合には、十分な注意が必要であり、できる限り利用規約を遵守した使い方をすることが大切です。

CapCutは無料で高機能なため、動画を作成する上で活用している人も少なくないと思います。

しかし、YouTubeやTikTokなどの動画を作成する際には、商用利用禁止の規約内容やオリジナル素材の使い方をしっかりと考慮してCapCutを利用する必要があります。

CapCutは商用利用を禁止しており、作成した動画を営利目的で利用することは、利用規約の対象外となりペナルティの対象となります。

また、オリジナル素材の権利は運営会社のBytedance社に帰属しているため、その利用には十分な注意が必要です。

CapCutを安心して利用するためにも、利用規約をしっかりと確認した上でそれを遵守していくことが大切です。

というわけで、今回は以上になります。